「50坪ってどれぐらいの広さなんだろう？」
「50坪の土地はどれぐらいの値段なのだろう？」
このようなお悩みを抱えていませんか？
50坪の土地は、バレーボールコートよりやや広い面積だと言われています。
ただし、もし50坪の土地に家を建てようと考えた時に、建物を建てられる面積や建てられる家の形状には様々な制限があります。
そこで50坪の土地の広さや値段はもちろん、値段の決まり方から査定する際の注意点まで解説します。
50坪ほどの土地に家を建てるようか検討している方はぜひこの記事を参考にしてみてください。
また、解説に入る前に家づくりを失敗させないために1番重要なことをお伝えします。
それは、1番最初にマイホーム建設予定に対応している住宅メーカーからカタログを取り寄せてしまうこと。
これから30年、40年と生活をするマイホーム。絶対に失敗するわけにはいきません。
家を建てようとする人がよくやってしまう大きな失敗が、情報集めよりも先に住宅展示場やイベントに足を運んでしまうこと。
「とりあえず行ってみよう！」と気軽に参加した住宅展示場で、自分の理想に近い（と思い込んでしまった）家を見つけ、営業マンの勢いに流され契約まで進んでしまう人がかなり多いのです。
はっきり言って、こうなってしまうと高確率で理想の家は建てられません。
もっと安くてもっと条件良く高品質の住宅メーカーがあったかもしれないのに、モデルハウスを見ただけで気持ちが高まり契約すると、何百万円、場合によっては1,000万円以上の大きな損をしてしまうことになるのです。
マイホームは人生の中でもっとも高い買い物。 一生の付き合いになるわけですから、しっかりと情報収集せずに住宅メーカーを決めるのは絶対にやめて下さい。
「情報収集しすぎ」と家族や友人に言われるくらいで丁度良いのです。
とはいえ、自力で0から住宅メーカーの情報や資料を集めるのは面倒ですし、そもそもどうやって情報収集すればいいのか分からない人も多いでしょう。
そんな背景もあり、昨今では、条件にあった住宅メーカーにまとめて資料請求を依頼できる「一括カタログサイト」が増えていますが、中でもおすすめなのが大手が運営する下記の3サイトです。
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①LIFULL HOME’S ②SUUMO 不動産最大手ポータルサイトSUUMOが運営。独自のネットワークを活かし全国の地域に特化した工務店の資料を取り寄せることが出来る。坪単価も安く高品質な工務店が多いのが特徴。 ③HOME4U家づくりのとびら 信頼の「NTTデータグループ」が運営。全国で厳選されたハウスメーカーを中心にカタログ請求できる。自分たちだけの家づくりプランも完全無料で作ってくれるのは非常に大きなメリット。1度は必ず利用したい。 |
この3サイトはどれも、日本を代表する大手企業が運営しているため審査が非常に厳しく悪質な住宅メーカーに当たるリスクを避ける事ができます。
また、カタログを取り寄せたからといって無理な営業もなく気軽に利用でき非常にメリットが大きいサービスです。
3サイトの中でどれか1つ使うなら、
を使っておけば間違いないでしょう。
また、より慎重に絶対に失敗したくない方は絶対に工務店、絶対にハウスメーカーと決めつけずに1社でも多くの会社から資料を取り寄せてしまいうのがおすすめです。
「ハウスメーカーで考えていたけど、工務店の方が理想な家づくりが出来るし高品質だった」
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このような事は非常に多くあります。
また、なるべく多くの会社で資料を取り寄せることでメーカーごとの強みや特徴が分かりますし、複数社で価格を競わせることで全く同じ品質の家でも400万.500万円と違いが出ることさえあります。 
後から取り返しのつかない後悔をしないよう、家を建てるときには面倒くさがらず1社でも多くのカタログを取り寄せてしまうことをおすすめします。
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それでは解説をしていきます。
50坪の土地はどれぐらいの広さ？
50坪の土地は、約165.5㎡の広さです。
1坪という単位は、1辺が約1.818mの正方形にあたる尺貫法由来の面積です。一方、不動産の表示に関する公正競争規約施行規則第9条第13号は、広告で面積を表示するときはメートル法によると定めています。坪は換算のための目安であり、規約が求める表示は平方メートルです。
つまり、1坪の広さは約3.31平方メートルとなるため、50坪に換算した場合、約165.5平方メートルの広さとなります。
この広さは、バレーボールコートよりもやや広い面積に相当することになります。
住宅金融支援機構の2025年度フラット35利用者調査によると、土地付注文住宅の住宅面積は平均110.3㎡（約33.4坪）でした。同じ調査の敷地面積は中央値206.1㎡（約62.3坪）です。50坪は敷地の広さを指すため、住宅面積の約33.4坪とそのまま比べることはできません。
気をつけたいのは、50坪の土地と延べ床50坪の家がまったく別のものだという点です。土地に建てられる建物の大きさは、建築基準法第53条の建ぺい率と第52条の容積率で決まります。
建ぺい率は敷地面積に対する建築面積の割合で、50%なら建築面積の上限は25坪、60%なら30坪です。容積率は敷地面積に対する延べ床面積の割合を指し、100%なら延べ床の上限は50坪、200%なら100坪になります。数字の上では2階建てで延べ床50坪の家も収まりますが、それは容積率200%の地域に限った話です。
ただし、実際の上限はこれよりも小さくなることがあります。前面道路の幅員が狭い土地では、幅員に応じて容積率が制限されます。斜線制限による高さの制約や、幅の狭い道路に接する場合のセットバックも、建てられる範囲を狭める要因です。
50坪の土地の値段相場はどれぐらい？
土地の値段相場は、土地ごとに異なる坪単価によって異なります。
土地の値段は、坪単価に50坪を掛ければおおまかな金額をつかめます。坪単価10万円なら500万円、30万円なら1,500万円、50万円なら2,500万円、100万円なら5,000万円です。坪単価が10万円違うだけで総額は500万円動くため、まずはこの掛け算で予算の目安を持っておくと判断しやすくなります。
ただし、この金額はあくまで土地代だけの数字です。実際の支払いには仲介手数料や登記費用、住宅ローンを組むときの費用が加わります。造成工事や上下水道の引込工事、古家が残っている場合の解体費用も別途かかるため、坪単価から出した金額はスタート地点として見てください。
国は地価公示法にもとづき、土地鑑定委員会の調査によって標準地の価格を決めています。令和8年地価公示では標準地を全国26,000地点に設定し、調査休止の435地点を除く25,565地点で調査が実施されました。価格時点は2026年1月1日です。
国の指針として公示価格を実勢価格の参考にするように呼びかけています。
エリアごとの土地相場については以下のサイトを参考にしてみてください。
令和8年地価公示の住宅地平均価格を使うと、50坪（約165㎡）あたりの土地代を市ごとに比べられます。価格時点は2026年1月1日です。札幌市は1㎡あたり11万7,400円で、50坪なら約1,940万円になります。仙台市は13万5,700円で約2,243万円、広島市は15万6,400円で約2,585万円です。三大都市圏から離れた政令指定都市には、50坪でも2,000万円台で収まる地域があるとわかります。
一方、名古屋市は1㎡あたり23万円で約3,802万円、福岡市は25万8,100円で約4,266万円です。大阪市は30万900円で約4,974万円、東京23区は85万6,400円で約1億4,155万円にのぼります。東京23区は札幌市のおよそ7倍にあたり、同じ50坪でも用意する資金は数千万円単位で変わります。
ここで示した金額は、住宅地の平均価格を50坪分に掛けただけの単純な換算です。公示地価は標準地について求められた正常な価格であり、実際の売出価格や成約価格とは一致しません。同じ市内でも駅からの距離や道路付け、土地の形によって坪単価は上下します。予算を組むときは、この換算値を出発点にして候補地の取引事例と重ねて確認してください。
【ホームズ】土地の価格を調べる[目安・平均]なら土地価格相場 (homes.co.jp)
50坪の土地に家を建てる場合の値段相場はいくら？
費用の目安になるのは、住宅金融支援機構の2025年度フラット35利用者調査の数値です。土地付注文住宅の建設費は平均3,737.6万円、土地取得費は平均1,575.3万円で、合計5,312.9万円でした。ただしこれは住宅面積が平均110.3㎡、敷地面積が中央値206.1㎡という利用者の統計で、50坪の土地そのものの平均費用ではありません。
統計で確認できるのは、建設費と土地取得費という大きな2つの区分までです。付帯工事や外構、設計料、登記費用、融資にかかる費用は、どこまでを本体価格に含めるかが会社ごとに違います。見積書を取るときは条件をそろえたうえで、これらを別項目として並べて確認してください。
ローコスト住宅の場合は、一般的に注文住宅と比べて建築代は半分程度に抑えることが可能です。
しかしこちらに加えて、土地代が加算されることになるため、注意が必要です。
上記で解説した、土地の相場も合わせて確認することをおすすめします。
理想の住宅をたてるために、下記サイトから一括資料請求して、どのハウスメーカーが自分にピッタリか慎重に選びましょう。
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1坪の値段はどのように決まる？
坪単価はエリアごとに異なります。
ご自身が利用を検討している土地や売却を考えている場合、ざっくりとした相場をご自身でイメージを持つことも大切です。
希望する地域の相場は、国土交通省の不動産情報ライブラリで自分で確かめられます。サイト内の「不動産価格（取引価格・成約価格）情報」を開き、種類として宅地（土地）を選びます。そのうえで同じ地区、近い取引時期、50坪に近い面積の事例に絞り込み、形状や前面道路の条件が似たものを複数並べて比べてください。
このとき、3つの価格を混同しないようにします。公示地価は評価の基準となる価格、取引価格は実際に売買が成立した事例の価格、売出価格は売主が希望して出している価格です。3つがそろって一致することはないため、どの数字を見ているのかを区別しながら判断してください。
坪単価の目安として以下の6つのケースについて調査してみることをおすすめします。
- 土地の条件や立地
- 土地の大きさ
- 土地の形
- 土地の方角
- 接道状況
- 土地の流通量
ここからは、それぞれのケースについて詳しく解説していきます。
土地の条件や立地
立地は、駅や商業施設までの距離だけで判断しないようにします。まず確かめたいのは用途地域で、建てられる建物の種類や規模がここで変わります。洪水や土砂災害のリスク、上下水道とガスの引込状況も、購入後の費用と暮らしやすさを左右する要素です。近隣でどのくらいの価格で取引されているかも、合わせて確認しておきたい項目になります。
国土交通省の不動産情報ライブラリでは、地価と都市計画、防災情報、周辺の施設を同じ地図に重ねて表示できます。候補地を1つずつ地図で開き、これらの項目をまとめて見ておくと、後から気づく問題を減らせます。
地価は需要によって価格が決まります。
交通機関や学校、医療機関など、生活の利便性に関わる周辺施設が近くにある場合は価格が上がる傾向にあります。
そのため、都市部の近くは地価が上がりやすい傾向にあります。
また、お墓が近くにあったり、大きな崖の下にある土地などマイナスな要因が増えると同じ地域の土地でも価格は下がる傾向があるため、一概に決められていない点にも注意が必要です。
土地の大きさ
単純な土地の広さだけでなく、エリアごとに利用しやすい広さであるかも重要な要素です。
エリアごとの利用目的にそぐわない広さの場合、坪単価が相場より低くなることがあります。
例えば、住宅として利用されるエリアのうち、40～50坪が多いエリアだと仮定しましょう。
このエリアでは、30坪の土地はやや小さいと判断されるため、そのエリアの平均坪単価より下がりやすい傾向にあります。
エリアごとの目的に合った広さであるかも坪単価を決める要因の1つです。
土地の形
確認したいのは、間口と奥行きのバランス、旗竿地であれば通路部分の幅と長さ、敷地内の高低差や傾斜、擁壁の有無です。セットバックが必要な部分や隣地との越境、境界確定が済んでいるかどうかも、同じ50坪の使い方を変えます。
面積が50坪あっても、その全てを建物や庭、駐車場に同じように使えるわけではありません。通路や斜面、後退部分は建物を建てられる面積から外れ、擁壁工事や造成が必要になれば費用も増えます。土地の形状や前面道路の幅員、道路の種類は取引情報の項目としても記録されているため、似た条件の事例と照らし合わせて確認できます。
正方形や長方形に近い土地であれば、利用しやすいため坪単価は上がりやすい傾向にあります。
逆にやや複雑な土地は坪単価が低い傾向です。
また、長方形に近い形の土地であっても、間口が狭くなると、一般的な住宅が建てづらくなるため、坪単価は下がりやすくなります。
土地の方角
南側に道路がある土地では、日当たりがよくなるため、坪単価は高くなる傾向にあります。
また、方角に関わらず、二方角地や三方角地は住みやすくなることから人気が高く、価格も高い傾向です。
逆に、道路が北側にのみあるなど、日当たりの悪い土地では、同じエリアでも坪単価は安くなる傾向にあります。
接道状況
接道でまず確認したいのは、建築基準法上の道路に2m以上接しているかどうかです。この条件を満たさない土地には、原則として建物を建てられません。建築基準法上の道路は幅員4m以上が原則で、幅員4m未満の第42条第2項道路に接する場合は、道路の中心線から後退したうえで建てる必要があります。
公道か私道かという区分だけで、建築の可否が決まるわけではありません。確認する項目は3つに分けられます。まず、接している道が建築基準法上の道路にあたるかどうかです。次に私道であれば通行と掘削の承諾を得られるか、そしてその私道の持分があるかを確かめます。承諾が得られないと上下水道の引込工事が進められず、土地代以外の負担が増えます。
土地と接している道路の状況や種類も坪単価に影響を与えます。
道路に接していると、利便性の向上につながるため地価は上がります。
また、道路の種類が公道である場合も地価は上がります。
私道の場合は、所有者の承諾がないと建物が建てられない可能性があるためです。
土地の流通量
土地の流通量が多いと、地価は高くなる傾向にあります。
人の出入りが多く、土地の利用や売買が盛んにおこなわれている地域では、今後発展する可能性を持っているためです。
土地の将来性を参考にしてみたい方は、国立社会保障・人口問題研究所の将来人口予想などを確認することをおすすめします。
土地の価格を査定する際に知っておきたい注意点
ここまで50坪の価格や坪単価の決まり方について解説してきましたが、本格的に土地の売却を考えている場合は、正確な査定額の把握が必要です。
査定は専門家に依頼することが多いと思われますが、依頼する際には以下の3点を注意しましょう。
- 売却額と手元に残る金額が同じとは限らない
- 不動産会社の得意とする領域によって売却価格は異なる
- 査定額だけで不動産会社を選ばない
ここからはこれらの注意点について詳しく解説していきます。
売却額と手元に残る金額が同じとは限らない
不動産会社で取引される土地の価格と自分の手元に残る金額は必ずしも一致しないことに注意しましょう。
実際に手元に残る金額は、土地の価格を下回ります。
手取りが減ってしまう原因は、取引にかかる仲介手数料や所得税などの諸費用が別で発生するためです。
手元に残る金額は、売却代金から仲介手数料や測量費、解体費といった譲渡費用、抵当権抹消などの費用、そして税額を差し引いて個別に計算します。税額のもとになる課税譲渡所得は、収入金額から取得費と譲渡費用を引き、さらに特別控除額を差し引いて求めます。何割が残るかは条件で変わるため、一律の割合ではなく自分の取引の数字で確かめてください。
不動産会社の得意とする領域によって売却価格は異なる
不動産会社の得意領域によって、同じ土地でも査定価格は異なる場合があります。
全国展開している不動産会社でも、それぞれ得意とするエリアがあります。
また、マンションを得意としている会社もあれば、賃貸を得意としている会社もあります。
必ずしも会社の知名度がサービスの質に直結しないことを念頭に置いて、ご自身の目的に合った不動産会社を選択するようにしましょう。
査定額だけで不動産会社を選ばない
査定額だけでなく、査定の根拠も必ず聞いて、不動産会社を比較することが重要です。
たとえ高い査定額が付いても、見合った根拠がなければその価格で売れることはありません。
また、知名度が高い不動産会社が必ずしも高く売ってくれるとは限りません。
査定根拠の他に、土地の相場や仲介手数料も合わせて把握しておくことをおすすめします。
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50坪の土地に家を建てる時に費用を抑えるコツ
費用を抑えるなら、まず必要な延べ床面積を絞るところからです。使わない部屋を減らせば建設費が下がり、土地に求める広さも小さくできます。次に建物の凹凸と屋根の形を抑え、キッチンや浴室、洗面といった水回りを近くにまとめると、配管の長さと工事の手間を減らせます。
見積もりでは、標準仕様に含まれるものとオプションを分けて書き出してください。外構や造成、地盤改良、上下水道やガスの引込工事は、見積書に入っている会社と入っていない会社があります。複数社を比べるときは、これらの範囲をそろえた総額で並べます。削減できる金額は土地と設計の条件で変わるため、一律の目安ではなく自分の見積書の数字で確かめてください。
建設費用を抑えるポイントとしては、仕切り壁の数を減らして大きい空間にしたり、建物の形状をシンプルにするといった方法があります。
また、複数のハウスメーカーのプラン内容を比較し、満足できる設備が組み込まれているかどうかも必ず確認するようにしましょう。
デザインや設計にこだわると、オプション扱いとなるケースがあります。
50坪の土地があると、間取りの自由がある程度利きますし、建物の面積も広くなるため、あらかじめ優先順位を決めて、お金をかける部分とそうでない部分を明確にしておくことで、プラン選びやオプションの有無で費用を抑えることができます。
まとめ
ここまで、50坪の土地の広さや価格の相場について解説しました。
もし家を建てることを検討している場合、複数の専門家に依頼して、その土地の性質や価格を査定してもらうようにしましょう。
また、ハウスカタログを見て、どんな家を建てられるのかを把握しておくことも必要です。
担当者や周りの意見に流されて、本当にご自身に合った家を選べなくなる可能性があるためです。
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